21世紀後半の実現を目指す核融合エネルギーが広く普及するためには、将来時点において時宜を得た技術であることが不可欠です。長期の研究開発を行うための継続的な投資を呼び込み、実用化とその先への道筋を描くためには、エネルギーを取り巻く社会情勢・技術動向とその変化を理解し、シナリオ分析によって将来に向けた戦略を議論し、それを定期的に精査・更新することが肝要と考えております。特に核融合炉はそれ一基が大規模かつ複雑であり、建設が長期に渡るため、原型炉計画の段階で社会受容性を備えた商用炉を見据えた開発戦略を持つことが重要となります。

本研究では、核融合エネルギーの2100年までの市場可能性を、地球環境問題への対応と世界各地域の特性を考慮してエネルギーシステムモデルによって分析しました。この結果、核融合エネルギーは競争力のある発電コストを達成できれば世界のいくつかの地域で大きな市場可能性を持つことを明らかにした一方、その技術開発目標をエネルギー市場の動向から設定されるメカニズムとともに示しました。この成果はパリ協定以降の新たな世界のエネルギー市場における核融合エネルギーの在り方、可能性を示したものであり、今後の核融合エネルギーの研究開発やその社会受容性向上のための参考となるものと考えております。