RITEでは世界におけるカーボンニュートラルに向けた温室効果ガスの削減シナリオの分析、また、社会経済への影響や持続可能な発展に関する研究を行っています。

COP29公式サイドイベント等において、その研究成果を発表いたしました。

技術進展と社会変革による需要変化を通したＧＸの実現（ジャパン・パビリオン）【11月15日】

革新的なデジタル技術の普及や社会イノベーションの大きな潮流は、社会経済全体でGXを展開する上で、需要サイドに変化をもたらすことが期待されます。これらの取り組みを総合的に評価することは、社会のグリーントランスフォーメーションへの道筋を示す上で重要です。

本セミナーでは、GX社会の実現において技術進歩と社会イノベーションが果たす役割について、分野横断的な視点も含め紹介しました。

講演者は、技術革新によるエネルギー需要変化に関するモデル比較プロジェクト（EDITS）の最近の研究に基づいて、低エネルギー・物質需要に関する最新の知見や分析を紹介し、需要側のトランジションが気候変動緩和にどのように貢献できるかを探りました。

日　　時　2024年11月15日（金）15：45～17：00（現地時間）、20：45～22：00（日本時間）

開催場所　COP29会場内ジャパン・パビリオン & オンライン

主　　催　公益財団法人地球環境産業技術研究機構（RITE）、国際応用システム分析研究所（IIASA）

プログラム

◆スピーカー・パネリスト

• ・Bas van Ruijven　国際応用システム分析研究所（IIASA）持続可能なサービス システム研究グループ 研究グループリーダー 兼 主任研究員（オーストリア）
• ・秋元 圭吾　地球環境産業技術研究機構（RITE）システム研究グループリーダー/東京科学大学 特任教授（日本）
• ・Gregory Nemet　ウィスコンシン大学マディソン校 教授（米国）
• ・Diana Ürge-Vorsatz　中央ヨーロッパ大学（CEU） 教授/IPCC 副議長（オーストリア）

◆パネル討論（モデレーター）

• ・Joyashree Roy　アジア工科大学院（AIT）教授（タイ）

詳細

• ・ジャパン・パビリオン ウェブサイト
• ・IIASAウェブサイト

RITE講演資料
"Achieving Green Transformation through Demand-side Changes Brought by Technological and Social Innovations (EDITS)" (PDFファイル2.2MB)

動画 COP29ジャパン・パビリオン

重要な10年における持続可能な発展と強靭な未来を実現するための気候シナリオ（公式サイドイベント）【11月19日】

政策に関連したシナリオ設計とその利用、CMIP7シナリオのIPCC AR7への迅速な反映、温暖化を抑制しパリ協定の目標を支援する短期の気候政策の実現可能性や効用の評価、オーバーシュートを含む気候リスクなどに関する発表を行いました。

日　　時　2024年11月19日（火）18：30～20：00（現地時間）、23：30～1：00（日本時間）

開催場所　COP29 SIDE EVENT 8

主　　催　欧州地中海気候変動センター（CMCC）、ヴェネツィア・カフォスカリ大学（UNIVE）、公益財団法人地球環境産業技術研究機構（RITE）

プログラム

◆パネリスト

• ・J. Kimutai　Imperial College UCTリサーチアソシエイト KMD（英国）
• ・A. Mukherji　国際農業研究協議グループ（CGIAR） ディレクター（ネパール）
• ・M. Dhakal　クライメート・アナリティクス LDC支援チーム長 兼南アジア事務所長（ネパール）

◆スピーカー

• ・D. van Vuuren　PBL Netherlands プロジェクトリーダー（オランダ）
• ・M. Tavoni　欧州経済環境研究所（CMCC-EIEE）所長（イタリア）
• ・C. Buontempo　コペルニクス気候変動サービス（C3S）ディレクター（イタリア）
• ・秋元 圭吾　地球環境産業技術研究機構（RITE）システム研究グループリーダー／東京科学大学 特任教授（日本）

◆パネル討論（モデレーター）

• ・A. Pirani　気候レジリエンス研究所（CMCC-ICR）シニアリサーチアソシエイト（イタリア）
• ・Diana Urge-Vorsatz　中央ヨーロッパ大学（CEU） 教授/IPCC 副議長（オーストリア）

RITE講演資料
"Demand-side measures, including digital and social innovation, enabling near term action" (PDFファイル1.4MB)