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研究内容(プロジェクト)

「地球再生計画」の実施計画作成に関する調査事業

エネルギー、CO2貯留・隔離などの対策技術別のCO2排出削減効果

「大気中CO2濃度550ppmv安定化ケース」における世界全体の対策技術別のCO2排出削減効果です。日本政府によって提唱された「地球再生計画」のイメージを、モデル計算によって定量的に具体化したものです。「リファレンスケース」および「大気中CO2濃度550ppmv安定化ケース」の一次エネルギー生産量、CO2貯留・隔離量、CO2排出量の計算結果を基に、2次的に作成したグラフです。
単独の技術によって削減するのではなく、さまざまな技術を適切に利用することによって、コスト効率的なCO2削減が可能です。その中にあって、21世紀前半は省エネルギーや化石燃料間の燃料転換、一方、21世紀後半においては、CO2貯留・隔離技術の役割が大きいと言えます。

図中の一部の部分については、クリックすると簡単な説明が見られます。


省エネルギーによるCO2削減効果

「リファレンスケース」から、エネルギー消費量を減少させることに伴うCO2削減効果分です。


化石燃料間のエネルギー転換

「リファレンスケース」と比較して、単位発熱量あたりのCO2発生量の大きな石炭から、より小さな石油、更に小さな天然ガス利用へと燃料転換することによるCO2削減効果分です。


非化石エネルギーの利用増大によるCO2削減効果

「リファレンスケース」と比較して、非化石エネルギーの利用増大させることに伴うCO2削減効果分です。


CO2地中貯留技術

化石燃料発電所などの大規模なCO2排出源からCO2分離・回収を行い、そのCO2を地中深く(800m程度以深)の帯水層に貯留することによってCO2を削減する技術です。帯水層以外にも、廃ガス田に貯留する方法や、油田に注入して石油の回収を増進する方法などもあります。

→ RITE二酸化炭素地中貯留プロジェクトに関するページへ


CO2海洋隔離技術

化石燃料発電所などの大規模なCO2排出源からCO2分離・回収を行い、そのCO2を海洋に隔離することによってCO2を削減する技術です。

→ RITE二酸化炭素海洋隔離プロジェクトに関するページへのリンク


植林によるCO2削減効果

植林によってCO2を固定し、大気中のCO2を削減することが可能です。しかし、CO2が固定されるのは成長している間のみで、成熟林となった場合には、もはやCO2は固定されないことに注意が必要です。
また、成熟した森林を伐採した場合にはCO2は再び放出され、CO2の固定効果はキャンセルされてしまいます。なお、エネルギー利用としての森林や作物などについては、非化石エネルギーの利用の一技術として、「バイオマスエネルギー」として計上しており、ここには含まれません。ここでの植林は、永続的なCO2固定効果としてのものであり、植林可能な余剰地がなくなるにつれて、CO2削減量が減少していきます。

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